FACULTY OF SCIENCE AND ENGINEERING 理工学部 生体医工学科 川越キャンパス
※2024年度より募集停止

about

「人間」と「工学」に対する深い理解、
医工学の融合領域から実践的課題に取り組む

少子高齢社会に突入した現在。医療・ヘルスケア分野では健康を支えるための診断・治療機器、福祉・介護分野においてはヒトに優しいロボットなどを開発・社会実装できるエンジニアが求められています。生体医工学科では、生物・生体の構造や機能と工学の基礎知識をベースに、人間と工学の双方に対する理解を深めます。医工学の融合領域に関する幅広い観点から諸問題を実践的課題として捉え、その解決のために論理を組み上げ、実践に移せる人材を育成します。

教育の目的・3つのポリシー

教育研究上の目的

１．人材の養成に関する目的

人が人として生きる上で真に必要なものの創出と国際貢献・社会貢献につながる「ものづくり」のため、医学・工学の双方を理解し、医療・福祉の現場で国際的に活躍できる研究者・技術者を育成する。いのちの不思議を見つめ、その発見を理工学の独創的な視点で「人がともに健康で安心して安全に過ごす技術」の開発ができる人材を養成する。

２．学生に修得させるべき能力等の教育目標

1. 国際社会でグローバルに活躍するための社会人基礎力を育成する。
2. 生物学、物理学を含む理学、医学、工学のバランスのとれた知識をしっかりと修得させる。
3. 医療機器、介護機器、福祉機器などの機器開発現場で必要とされる知識と経験を身につけさせる。
4. 生物の構造や機能を解析し得られた知識を、「ものづくり」に応用する技術を修得させる。
5. 人の機能と仕組みを知り、スポーツを科学的に理解し、健康や生活の質を高める技術を修得させる。
6. 幅広い視野をもって様々な問題の発見、解決ができる能力を育成する。

３．その他の教育研究上の目的

次世代型のものづくりに必要不可欠であり、人や環境に優しい「ものづくり」、人が人として生きる上で真に必要な「ものづくり」の核となる「いのちの尊厳」に対する意識を身に付け、醸成する。

ディプロマ・ポリシー

学位授与の要件は次の通りです。

1. グローバルに活躍できる社会人として必要な協調性、コミュニケーション能力、外国語能力を身に付け、モラルある行動ができる。
2. 理学、医学、工学のバランスのとれた知識および、医療機器、介護機器、福祉機器などの機器開発現場で必要とされる知識と経験を身に付けている。
3. 人間と工学の双方への理解を深め、医工学融合領域について幅広い見識を持ち、生体医工学における諸問題を実践的問題としてとらえ、問題解決のための論理的組み立てができる。

カリキュラム・ポリシー

人間性に富む医療環境や社会環境の実現に貢献し得る、異なる学問分野を俯瞰できる広い視野と深い専門性を併せ持つ人材を養成します。また、今後多くの先進国が迎える少子高齢化社会をにらみ、高齢者や身体機能に障害を有する人々が、健常者と同等のクオリティ・オブ・ライフを獲得するための再生医療工学や医療・介護機器開発の研究、さらには身体に大きな負担を掛けない低侵襲治療、遠隔医療の基盤技術の研究に寄与できる人材の養成を目指したカリキュラムを構成しています。幅広い視野を持って様々な問題の発見と解決ができるように、現実的・実践的なケーススタディを通して総合的な能力を育成する体験型自律創造学習プログラム(Problem Based Learning: PBL)を教育の中核に据えています。中でもダビンチ・プロジェクト教育では、社会人基礎力を育成すると共に、国際社会で活躍するために不可欠な語学力と問題解決能力を育成します。その上で、生物学、物理学、医学、生体工学、工学のバランスのとれた知識を備えた学生を育成できるカリキュラムを構成しています。

アドミッション・ポリシー

生体医工学とは、生物学と医学・工学を融合させた視野の広い学問です。身体の構造や人の心を正しく理解するとともに、自然界にあるシステムや生物の構造・機能を観察・解析し、最新のテクノロジーとの融合を図ることで、人のために役立てる「ものづくり」へ応用します。

本学科では、本学の建学の精神を理解し、自ら学び、考え、行動する学生を求めます。入学する学生には、大学での修学に必要な基礎学力を有することが求められます。高等学校で履修する国語（日本語）、数学、理科、外国語などについて、高等学校卒業相当の知識、運用能力を有していることが必要です。また基礎学力を有するだけでなく、医療・福祉・健康・スポーツなど、生体医工学に関する諸事象について関心を持ち、基礎的知識を獲得しておくことも必要です。

入学者の選抜にあたっては、公平性、透明性を重んじながら、優秀な入学者を選抜することを目指しています。この目標の実現のために、選抜試験による入試と面接等による推薦入試を複数の方式で行っています。